どうも、太陽です。(No36)
今回は「S通信会社村で裏切りが起きた件について」というテーマで書いていきます。
告発記事ですので閲覧にはご注意ください。
1 S通信会社村で裏切りが起きた件について
突然ですが、S通信会社は以下の記事にあるように壮大なビジネスモデルを展開し始めました。
https://news.yahoo.co.jp/expert/articles/19700936f261719e008bb0cb356df9af930f866b
孫正義の皮算用 #クリスタルインテリジェンス 30億ドル×百社でOpenAI社の売上25年分に匹敵
この前、ソフトバンクG、OpenAI、Oracleらの3社による約4年でアメリカへの投資75兆円のスターゲートプロジェクトが発表されました。
このプロジェクトには、アブダビ首長国のMGXが1兆500億円(5.6％)の出資を決めたそうです。
(MGXの資産は225兆円）
イーロン・マスクにより、「本当に金はあるのか？」と疑問を指摘されていましたが、MGXの資産を当てにしているか、もしくは以下で示すクリスタルインテリジェンス事業の売上を見込んでいるのかもしれません。
初期の主要テクノロジーパートナーは、Arm、Microsoft、NVIDIA、Oracle、OpenAIだそう。
そして、ソフトバンクとOpenAIの合弁会社である『SB OpenAI JAPAN』の設立が発表されました。
(OpenAIと、ソフトバンクグループ株式会社およびソフトバンク株式会社が設立する中間持株会社が、それぞれ50%ずつ出資して、ソフトバンク株式会社の連結子会社となる予定)
当該企業専用にカスタマイズされた企業用最先端AI「クリスタル・インテリジェンス（Cristal intelligence）」の開発・販売に関するパートナーシップです。
ソフトバンクGに、OpenAIのソリューションを使わせ、その使用料に年間約4500億円を使うといいます。
OpenAIは大赤字でしたが、ソフトバンクG一社だけで、年間4500億円が入り、赤字がかなり解消されます。
「世界にソフトバンクグループ規模の会社は100社あるので、各社がクリスタルを入れると、年間3B(30億)ドル、45兆円になる。十分な利益を生む。その1社目となるのがソフトバンクグループ」といいますが、果たしてそんなにうまくいきますか？と思います。
OpenAIの2024年の売上は5400億円です。
2025年は1兆7400億円の売上と2.6兆円の資金調達を予定していて、年間の赤字額は7500億円と予測されています。
NVIDEAのGPU35万台のうちChatGPTの処理に使う29万台のレンタル料だけで、年間6000億円です。(計算がおかしいかも)
しかし、ソフトバンクGが支払う年間使用料4500億円により、OpenAIの2024年の売上5400億円の83％に達します。
ソフトバンクG規模の会社は100社あり、そのうち10社がクリスタルインテリジェンスを導入すると、4.5兆円になり、2025年のOpenAIの売上目標である1兆7400億円を258％達成すると書かれています。
100社導入なら45兆円ですが、世界的なライセンス問題を考えると現実的じゃありません。
日本国内10社だけでも、4.5兆円であり、著者は妥当なラインでは？と書いています。
このスキームは過去のYahooJapanのときと似ていると書かれており、詳しくは記事に譲ります。
僕はこのスキームとビジネスモデルは下手をしたら、ソフトバンクGに致命傷を与えるのでは？と考えています。
だからこそ、タイトルにあるように、S通信会社村で裏切りが起きたのでは？と邪推してしまいました。
孫さんが1人でこのスキームを考えたわけじゃないでしょうし、側近がいたはずです。
そして、海外勢も巻き込んでいることから、ほとんどの者がこの計画に同意し、将来性を感じていると思えます。
しかし、僕の懸念点は以下にあります。
日本国内に年間4500億円の使用料を払える企業がどれだけあるのか？問題です。
このスキームはプラットフォームビジネスに近く、YouTubeのように手数料を取るのは似ています。
そして、YouTuberは最近は競争が激しく、儲かる人が減っている一方、プラットフォームのGoogleは手数料ビジネスで着実に儲かる構図です。
YouTuberは法人というより個人であり、新規参入が多く、おまけに広告収入や有料メンバーシップ、投げ銭など収益源も多様です。(また、YouTubeを儲けではなく、宣伝の場として使う人もいます)
一方、SB OpenAI JAPANのスキームは法人相手であり、しかも年間使用料が4500億円と高額です。
手数料ビジネスで高額なモノをChatGPTに聞いたところ、以下でした。
M&Aや投資銀行業務（大規模取引の1～5%）
プライベートエクイティ（投資収益の20～30%）
不動産仲介（商業物件の1～5%）
高額なコンサルティングプロジェクト
スポーツ選手やアーティストの契約仲介
インフラ構築やITプロジェクト
防衛・エネルギー関連（インフラ契約の数%）
それでも数十億円単位であり、100億は超えないようです。
年間4500億円の使用料を払える企業の具体例をChatGPTに聞いてみたら、以下でした。
1. テクノロジー業界
- マイクロソフト（Microsoft）：クラウドサービスやソフトウェアの開発・提供に多額の投資を行っています。
- アップル（Apple）：ハードウェアとソフトウェアの開発に巨額の資金を投入しています。
- アマゾン（Amazon）：AWS（Amazon Web Services）を通じて、クラウドインフラストラクチャに大規模な投資を行っています。
2. 通信業界
- AT&T：通信インフラの構築や維持に多額の資金を投じています。
- ベライゾン（Verizon）：5Gネットワークの展開など、通信技術への投資が顕著です。
3. エネルギー業界
- エクソンモービル（ExxonMobil）：石油・ガスの探査や生産に巨額の資金を投入しています。
- ロイヤル・ダッチ・シェル（Royal Dutch Shell）：エネルギーインフラや再生可能エネルギーへの投資を行っています。
4. 自動車業界
- トヨタ自動車：新技術の開発や生産設備の拡充に多額の投資を行っています。
- フォルクスワーゲン（Volkswagen）：電気自動車の開発や生産ラインの構築に巨額の資金を投入しています。
日本にある10社とはトヨタやソニーぐらいしか思い浮かばないのですが。
年間4500億円も支払うからには、それをかなり上回るリターンがなければ払いません。
さらに、中国勢のDeepSeekという勢力も出現しており、安く仕上げたいなら、こちらを利用することも十分考えられます。
中国勢だけじゃなく、型落ちのGPUでもやり方次第ではChatGPTに匹敵する機能を持たせられる可能性が浮上したわけです。
(資金量勝負からの脱却です)
そもそも、AIにより、それだけの儲け(リターン)が出るビジネスが本当に生まれるか？が未知数なのと、省エネで勝負できる勢力の台頭により、このスキームの将来性が不透明なのです。
下手したら、ソフトバンクGは年間使用料4500億円の回収も困難になるか(大赤字)、アメリカへの投資(75兆円)もリターンが返ってくるのか？さえ不透明になると僕は予想しています。
だから、ソフトバンクGにとって致命傷となり、こんなスキームに同意し、そそのかした側近がいるのだとしたら、壮大な破滅への裏切り行為なのでは？と感じたのです。
前澤さんのカブアンドは僕は失敗すると思っていますが、あのビジネスは損失は出るかもしれませんが、致命傷とはならないでしょう。(詳しくは省きます)
しかし、同じように昔にAbeamTVは失敗する！と僕は予想記事を書いていましたが、現在、10年目にして黒字化達成しており、サイバーエージェント社長藤田晋氏の最初からの「10年計画」は正しいことが判明しました。
起業家は「周りから無理だ！」と言われることをはねのけるからこそ、つまり、皆が真似しないうちに続けるからこそリターンが大きくなるわけです。
ですが、今回の年間4500億円の支出、さらに先ほどの懸念点をどう解消するつもりなのか？よくわからないです。
AIスマホで覇権をとるつもりなのでしょうか？
(しかし、これは法人向けじゃなく、個人向けです)
ソフトバンクGがプラットフォームビジネス(手数料ビジネス)に目をつけたのは筋が良いのですが、額が大きすぎて、リスクがでかすぎて、どう転ぶのか予測不能です。
株価はやはり正直な反応を見せています。
本当にソフトバンクが将来大化けするなら、株価は急上昇するでしょうが、そうなっていません。(微増程度)
僕も含めて、多くの人は理解不能なのです。
誰が孫さんをそそのかしたのか？または孫さん自体も疑うことがなかったのか、もしくは僕らが想像する以上のことを考えているのでしょうか？
AIが多くの分野に波及するのは間違いないでしょうが、AGIをいち早く達成しても、ライバル勢も到達したら、手数料ビジネスで優位に立てるのでしょうか？
(そこはコストがかからない勢力が勝ちます)
おそらく、DeepSeekという伏兵が現れていないうちに、このスキームを考えており、その伏兵の出現でもブレずに従来からの計画を突き通したという感じでしょうか。
(DeepSeekはまさか！の出来事でした。NVIDEAショックが起きたのもわかります)
今後、予想ですが、OpenAIにもコスト削減圧力が働く上に、年間4500億円の手数料もプランごとに変えるなど柔軟に対応しそうです。
(さすがに年間4500億円は高額すぎるので、1000億円など下げる可能性も？OpenAIのコスト削減がどれだけできるか？にかかります)
以下の記事がでており、Microsoftにそそのかれたのかもしれませんね。
壮大な梯子外しです。
https://www.jiji.com/jc/article?k=3561390&g=cgtn
NVIDIA、マイクロソフト、アマゾンが中国「DeepSeek」を導入
https://ascii.jp/elem/000/004/249/4249073
火中の栗「DeepSeek」を拾うマイクロソフトの脊髄反射がすごい
そもそもOpenAIにそんなに価値があるのなら、Microsoftが手放すわけがありません。
リターンがそこまで期待できないと思ったからこそ、Microsoftが投資から撤退したわけで、それをチャンスと捉えたのがS通信会社なのでしょうね。
20年以上の逆境人生でで心底学んだことは「上手い話はない」です。
「これ、上手い話だな」と思ったら、基本的に疑ったほうがいいのです。
相手が何かしらのリターン(見返り)を期待しているか、もしくは負債を押し付けようとしているか。
自分が最高だと思っているモノを無条件で相手に譲るバカはいません。
あげるとしても、おさがりか格落ち品です。
それでももらう側はありがたいかもしれませんが。
(上手い話が優先的に自分に回ってくると信じていれば騙されるでしょうね)
まぁS通信会社村からテンペスト攻撃の被害を受けていると僕は思っており、どうなるのか？と行方を見守っています。
